2023.10.01

顧客データのセグメント設定はAudience Studioで簡単に！トレジャーデータのカスタマージャーニー作成機能も解説

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顧客データのセグメント設定はAudience Studioで簡単に！トレジャーデータのカスタマージャーニー作成機能も解説

データの一元管理を進めることになったとき、社内で議論に上がってくるCDP。顧客データを活用したマーケティング施策を打ち出していこうとする際には、セグメント分けをし、一人一人の顧客に合わせたメッセージを送っていくことを期待しているかもしれません。

トレジャーデータには、エンジニアでなくとも簡単にセグメント分けできる機能「Audience Studio」があります。マーケティング担当者がエンジニアに依頼せずセグメント分けすることで、施策の検討スピードアップに繋がります。

本記事では、トレジャーデータのAudience Studio、カスタマージャーニーオーケストレーション、導入に対する準備、体制について解説します。

Audience Studioとは？

Audience Studioは、エンジニアではないマーケターでも、コードを書くことなく、ドラッグアンドドロップのシンプルな操作で顧客セグメントの作成が可能です。そのため、マーケターでもセグメントのボリュームをリアルタイムに確認しながら、効果的なセグメント分けを行うことができます。

Audience Studioの大きなメリットの一つは、セグメント作成に必要なルール設定が、容易に作成できることです。したがって、セグメントに属するターゲットの数が想定と異なったとしても、簡単に調整することが可能です。そのため、マーケティング戦略の精度をスピード感をもって高められます。
他のツールでは、セグメントを複雑な条件で設定したい場合には、プログラミングが必要となることが多いですが、Audience Studioではプログラミングが不要なため、ツールの使用方法を理解すれば、複雑なセグメント設定も簡単に実施できます。

カスタマージャーニーオーケストレーションとは？

カスタマージャーニーオーケストレーションはAudience Studioの機能の一つです。これはトレジャーデータに蓄積した顧客データをもとにカスタマージャーニーを作成できる機能です。この機能によってチャネル・キャンペーン・部門を横断したシナリオを顧客一人ひとりに対して実行し、企業として一貫した顧客体験をオムニチャネルで提供することが可能になります。

またカスタマージャーニー自体は従来のMAツールでも作成はできますが、トレジャーデータはCDPのもつ顧客データの一元管理機能を活用することで、1つのツールに捉われない多様な接点を用いたカスタマージャーニーを作成することができます。

例として、児童・学生のセグメントを用意しました。

小学生向けの学習教材を販売しているとします。小学校低学年のカスタマージャーニーとして、DM送付などのステップが設定出来ます。また、「年齢が10歳になったら」というルールを設ければ、小学校低学年から高学年にターゲットが自動的に推移するので、段階に合わせた最適な顧客アプローチを行うことが可能です。

トレジャーデータは長期的な利用が前提

CDPは導入したところがスタートラインとなります。そこから、データを長期的に蓄積していくことで、様々なマーケティング施策に活用することが可能です。

トレジャーデータ株式会社も長期の利用を推奨しています。なお、SCデジタルでは長期に渡って活用していただくため、運用前のトレーニングとしてサンプルを見ていただきながら、使い方をレクチャーしています。

導入にはどれくらい準備が必要ですか？

導入の準備は想像よりもかかるかもしれません。しかし、最初にしっかりと準備をすることで、その後の運用フェーズにおいては大きな労力はかかることはないでしょう。

例えば、お客様が管理しているデータをトレジャーデータへ流し込む場合、部署間で調整が必要になることがあります。また、トレジャーデータを構築するフェーズではデータの正規化や統合処理などのシステム上のタスクが必要となります。これらをお客様側ですべて実施すると考えるとハードルは低くありません。SCデジタルがご支援させていただいた場合でも、2ヶ月ほどの期間が必要です。

トレジャーデータを運用するためにどんな体制が必要ですか？

トレジャーデータを運用する際には2パターンの体制があります。

1つ目はSCデジタルが伴走支援するパターンです。この場合は、随時相談しながらご使用頂くことができますので、体制について気にする必要はありません。

2つ目は導入後からお客様に運用いただくパターンです。その場合、施策のPDCAを回していくマーケターと追加開発のためのエンジニアによる体制が必要となります。以前支援させていただいたお客様の中には、最初の2ヶ月ほど伴走支援させて頂き、その後自社での運用に切り替えたクライアント企業がいらっしゃいました。しかし、自社ではうまく運用出来なかったため、再度伴走支援をご依頼頂きました。